テレワークとは

時間や場所にとらわれずに仕事をする働き方です。自宅やワーキングスペースなどオフィス以外の場所で仕事をする、好きな時間に仕事をするなどの働き方が当てはまります。

情報通信技術の急速な発展により、時間・場所を問わずに実施できる業務が増えています。また近年は新型コロナウイルス感染症の影響により、通勤およびオフィスに集まって仕事をすることは感染のリスクが高く危ないという考えが広まりました。このような理由から、オフィス以外で働くテレワークの注目度が高まり、テレワークを導入する企業も増えています。

テレワークのメリット

通勤の必要がない

テレワークの大きなメリットは、通勤の必要がないということです。必ずしもオフィスで働く必要がないため、通勤せずに仕事ができます。

通勤時間が長い方や、満員電車を利用する方にとって、通勤は大きな負担です。テレワークにより通勤の必要がなくなれば、通勤の時間・手間を解消し、より効率的な業務が可能になります。

多様な働き方が実現できる

テレワークの導入は、多様な働き方を推進するうえでも効果的です。

自宅で仕事ができるなら、家事や育児でなかなか家を空けられない方でも働くことが可能です。テレワークによって、場所だけでなく働く時間も自由になれば、従業員自身にとって都合のよい時間に仕事ができます。

このように多様な働き方が実現し、結果として人材の定着にもつながるのです。

コスト削減

テレワークを上手く導入すれば、コスト削減も可能です。

通勤の必要がなくなるため、交通費が発生しません。紙書類を使う場面が減り、消耗品費や印刷代なども抑えられます。会社によっては、オフィス賃料や光熱費を下げることも可能です。

テレワーク導入時には、初期費用として様々なコストが発生しますが、長い目でみるとトータルでのコストは下がる可能性が高いです。

IT導入補助金

経済産業省が主体のIT導入補助金は、中小企業のITツール導入の推進を目的とした補助金制度です。テレワークに必要なITツールの導入にも活用できます。

補助額は会社の規模など条件によって異なりますが、最大で450万円です。テレワークに限らず、新たなITツールの導入を行う企業はぜひ申請したい制度の一つです。

都道府県など自治体が主体となる制度も多数

国が主体の制度だけでなく、都道府県が主体の助成金・補助金も多数存在しますので、すでに募集が終了した制度も含め、いくつかご紹介いたします。

自治体主体の制度は、事業所が該当の都道府県・市区町村に所在していることが条件のケースが少なくありません。自社の位置する自治体で、テレワーク導入に利用できる制度があるか確認するのをおすすめします。

ノマドワーカー長岡は、市の補助金制度を利用しているワーキングスペースです。テレワークに便利な環境を整えているため、快適に仕事ができます。空き状況や設備の内容など、ご不明点があればお気軽にお問い合わせください。